公認会計士試験を短期間で突破するためには、過去問の活用が欠かせません。この記事では公認会計士試験を短期間で突破するために、効果的な過去問活用方法を解説していきます。

この記事の目次

公認会計士試験の過去問を活用するメリット

過去問を活用することには多くのメリットがあります。

本試験のレベル、形式、ボリュームなど試験本番の雰囲気を理解することが可能です。

また、出題傾向を把握し、繰り返し出題される論点も理解できます。

そのため試験に出やすい論点整理に有効です。

さらに、重要な論点に焦点を当て、繰り返し出題されるものを中心に復習が行えます。

本試験には、繰り返し出題される内容があります。

一度出題された内容が形式を変えて再度出題されるケース(例:理論問題が計算問題になる)や、同じテーマの問題が似た形式で出題されるケースも存在します。

過去問を分析することで、これらに限らず繰り返し出題される内容が多数あることがわかります。

加えて、これらの点から、過去問を利用することには大きなメリットがあると言えます。

具体的な過去問活用方法

以下では、具体的な過去問活用の方法についてアドバイスしていきます。

短答式試験では反復練習のために活用する

過去問題に目を通すことは、インプット学習がまだ十分でなくても、実践問題が解けない時期であっても、非常に重要です。

受験生にとって本試験で合格点を獲得することが最重要目標ですから、試験の内容を把握しておくことは、テキストなどを使ったインプット学習の方向性を正しく確保する上で大切です。

合格には基本的な問題を確実に解答できることが重要であるという実感が得られます。

たとえば短答式試験では、合格ラインは総得点の70%前後(実際には60%台後半になることが多い)となりますが、出題された問題を、必ず正答したい基本的な問題(Aランク)、半分くらい正答すれば良い問題(Bランク)、正答できなくても問題ない難しい問題(Cランク)に分けることができます。

毎回の本試験で、A~Cランクをつけ、Aランクの全てとBランクの半分を正答すれば、十分に合格ラインの70%を超えることができます。

これらの問題(特にAランク)は、テキストに書かれている基本的な知識を用いることで正答できるものがほとんどです。

テキストの内容には、絶対に覚えるべき箇所と軽く確認するだけで十分な箇所が混在しています。

また、覚えるべき箇所でも、詳細な説明ができるレベルで覚えるべき箇所や仕組みを把握しておけば十分な箇所など、重要度に差があります。

目指す試験の内容が分からなければ、どの部分をどの程度理解しておくべきか判断が難しいでしょう。

本試験問題で登場する専門用語や出題形式を少しでも把握しておけば、テキストを読み進める際にも、試験に必要な知識を効果的かつ効率的に学ぶことが可能です。

そのため、学習初期から本試験問題をチェックすることは、インプット学習を正しく進める上で非常に重要です。

気楽に目を通すだけでも構いませんが、過去問をチェックしておくことには意味があります。

また、公認会計士試験の範囲は、会計、監査、会社法、税金など、制度改正による年々の変化が影響しやすい分野です。

過去問を活用する際(特に、実際に解答して利用する段階)には、制度改正などの影響に注意してください。

論文式試験では論点把握のために活用する

過去問は論文式試験の論点を把握するために活用できます。

論文式試験の合格者は、実際の受験者のおおよそ35%に安定しています。

これは論文式試験が換算得点(偏差値)に基づいて合格が決定される相対試験であるため(通常、換算得点比率が52%で合格ライン)、他の受験生が解く問題に自分も正確に答えることが重要となりますので「問題を見極める目」を過去問を通じて磨いていきましょう。

論文式試験では、公認会計士の業務を遂行する上で必要な知識と応用能力(実践的な思考や判断力)が問われる問題が多く出題されます。

短答式試験と比べて内容は全般的に難しく、また、マークシートではなく数値や文章で答える形式で、52%の得点比率を基準として合否が判定されます。

ただし、1科目につき、得点比率が40%に満たない科目があると、不合格とされる可能性があるので注意してください。

したがって、過去問を繰り返し学習するよりも、問題の分析・出題傾向の把握・論点の理解が中心となります。

論文式問題の過去問の活用ポイントは、以下の3つです。

  • 各科目のよく出る論点を把握すること
  • 出題形式(問われ方)、特に事例形式の問題に慣れること
  • 模範解答を分析し、解答へのアプローチや論理的な流れを理解すること

短答式試験と比較して論文式試験はどの科目でも出題範囲が限られており、頻出論点の特定は容易です。

さらに、出題形式から「業務知識(定義の理解など)を問う問題」や「応用能力(実務に即した具体例の提示など)を問う問題」といったパターンを見極められるようになると、どのような文脈で答案を作成すべきかがすぐに判断できるようになります。

模範解答を分析することで、各科目・分野・出題形式ごとにいくつかの傾向があることが分かります。

頻出論点や苦手な論点が把握できたら、問題集や演習を使って答案の質を向上させていくと良いでしょう。

なお、論文式試験の模範解答は、言葉通り「模範」としての解答例に過ぎません。

実際の受験生が書く答案は合格者であっても模範解答のような高い精度の答案は作成できないので、模範解答が合格に求められる基準とは考えないようにしてください。