DX(デジタルトランスフォーメーション)の意味や注目される理由から、進め方や注意点、関連技術やツールまで、またIT化との違いなど、DXの概要を解説します。

「DX」という言葉を最近よく耳にするのではないでしょうか。

よく聞く言葉とはいえ、「DXとはどういう意味か」、「IT化と何が違うのか」と尋ねられると、返答に困ってしまうかもしれません。

ここでは、DXの基本的な知識やDXの進め方などをご説明します。

DXとは

まず、DXの意味や最近注目されている理由を見てみましょう。

意味と語源を考える

DXは、デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)の略語です。

英語で「Trans」は「X」と略されることがあるため、「Digital Transformation」を「DX」と呼んでいます。

DXの由来を辿ると、2004年にスウェーデンのエリック・ストルターマン教授によって提唱されたと言われています。

そこでは、ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させることをDXと言われていましたが、その後、DXはビジネス領域にて様々な意味で用いられるようになりました。

つまり現状では、一口に「DX」と言っても使う人によって意味合いが異なるのですが、経済産業省が公表しているデジタルガバナンスコード2.0(旧 DX推進ガイドライン)では、DXを次のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

DXが注目される理由

DXが注目されている理由の1つとして、経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」が挙げられます。

そこでは、DXを実現できない企業は、市場の変化に対応したビジネスモデルの柔軟・迅速な変更ができず、デジタル競争の敗者になる懸念が示されています。

また、新型コロナウイルス感染症の影響により、生活様式や働き方が大きく変わり、社会活動のオンライン化が急速に進みました。

それによって、企業がDX推進の必要性をより実感するようになりました。

IT化との違い

IT化は、IT技術を用いて、それまでアナログで行っていた業務をデジタル化して効率的に進めることを指します。

それに対して、DXは、IT技術を活用して既存のビジネスモデルを変革し、競争優位を確立することを目指します。

既存の業務プロセスにITツールを導入して効率化を図ることをDX化と呼んでいるようなケースも見受けられますが、IT技術を用いて自社の業務やビジネスを変革し、他社との競争優位を築いてこそDXと言えます。

DXの進め方と注意点

次に、企業がDXを進める際のポイントや注意点を見ていきます。

まず、経営戦略・ビジョンを設定する

DXは、単にITツールを導入するばかりでなく、ITを用いて自社を変革する取り組みです。

それには、まず自社のありたい姿や中長期の目標を設定することが必要です。

そのような将来像や目標に向けて、自社を変革していくことになるからです。

DXを進めるにあたって、ITとビジネスを一体的にとらえて、新たな価値創造に向けた戦略やビジョンを描いていくことが必要です。

DX推進ガイドラインにも、失敗するケースとして「経営者が明確なビジョンがないのに、部下に丸投げして考えさせている(「AIを使って何かやれ」)」という例が挙げられています。

経営トップのコミットメント

上記のように、DXは経営戦略に直結するものです。

そのため、システム部門だけで進められるものではなく、企業全体を巻き込むような取り組みになります。

全社的な取り組みを進めるには、経営トップのコミットメントが重要です。

経営トップ自身が最新のデジタル技術や活用事例を理解し、自社のデジタル戦略の推進に活かしていくことが求められます。

その上で、DX推進のために関係者が主体的に動けるような役割と権限を付与することも必要です。

具体的には、社長直下で専門の組織やプロジェクトチームを編成するなどして、DXを推進していきます。

投資などの意思決定のあり方

DXの推進にあたっては、ITシステムの導入や業務プロセスの刷新などの社内への投資が必要となります。

その投資の意思決定にあたっては、どれくらいコストがかかるかという視点も重要ですが、コストを抑えようとするあまり、目指すような変革につながらなければ本末転倒になってしまいます。

そのため、投資の意思決定にあたっては、コストだけでなく、ビジネスに与えるインパクトも考慮することが重要です。

また、確実なリターンを求めるばかりでは、挑戦的な取り組みを阻害してしまうかもしれません。

定量的なリターンやその確度を求め過ぎず、チャレンジすることも大切です。

ITシステムの構築

ITシステムの構築にあたっては、外部のシステム事業者に丸投げせず、企業自らがシステムの企画や要件定義を行うことが望ましいです。

繰り返しになりますが、なぜならDXは、自社の経営戦略やビジネスに大きく関わるものであるためです。

また、経済産業省の「『DX推進指標』とそのガイダンス」では、DXを進める基盤としてのITシステムに求められるものを次のように示しています。

  • データをリアルタイム等使いたい形で使えるか
  • 変化に迅速に対応できるデリバリースピードを実現できるか
  • データを、部門を超えて全社最適で活用できるか

このような観点などから、DX推進にあたって、どのようなITシステムが必要となるのか分析して、要件定義を行います。

ITシステムの構築に向けた実行プロセス

DXを実現する上で基盤となる、ITシステムの構築に向けた実行プロセスについて、IT推進ガイドラインでは次のように示されています。

  • IT資産の分析・評価

既存のITシステムやデータなどがどのように使われているか/使われていないかを分析・評価します。

  • IT資産の仕分けと移行プランニング

現状の分析・評価にもとづいて、どのデータをどのITシステム、環境に移行するかの仕分けやプランニングを行います。たとえば、次のように分類します。

  1. 肥大化したITシステムの中に不要な機能があれば、カットする
  2. 頻繁に変更が発生し、ビジネスモデルの変化に活用すべき機能は、クラウド上で再構築する
  3. 今後、更新があまり発生しないと見込まれる機能は、その範囲を明らかにした上で 塩漬けとする
  4. 変更された機能や新たに必要な機能は、クラウドへ追加する

仕分けやプランニングに際して、競争領域以外のものについては、標準パッケージや業種ごとの共通プラットフォームを利用するなど、コスト削減や競争領域へのリソースの重点配分を図ります。

このようなプランニングをもとに、経営者はDX推進部門などと共にプロジェクトを管理して、問題発生時には迅速に対応策の検討、意思決定を行っていきます。

DXで注目される技術とツール

最後に、DXを進めるにあたって注目されている技術やツールを見ておきましょう。

注目の技術

DXに関して注目されている技術はさまざまありますが、ここでは、AI、IoT、ビッグデータを挙げます。

  • AI:データを用いた予測や自動化、音声認識や画像認識など、AIを使ったサービスが次々に実用化されてきています。自社のビジネスモデルを大きく変えたり、新たなサービスを生み出したりするにあたってAIが活用されるケースが多くなっています。
  • IoT:「モノのインターネット」とも呼ばれるもので、家電やセンサーなどあらゆるものをインターネットでつなぐ技術です。IoTを用いて、さまざまなデータの収集や遠隔操作、自動化などが可能になります。
  • ビッグデータ:従来に比べて、データの格納容量が飛躍的に増加しており、データ保管にかかるコストが下がっています。また、テキストデータだけでなく、音声や動画の取扱いも増えています。さらに、社外にもインターネット上の情報やSNSの投稿など、ビジネスに活用できる可能性のあるデータが溢れています。それらの多量のデータを効果的に用いることで、新たなビジネスモデルを生み出せる可能性があります。

DX推進でよく導入されるツール

DX推進で用いられるITツールもさまざまなものがあります。

ここでは、次のようなツールをご紹介します。

  • MA(マーケティングオートメーション):マーケティング活動を自動化するツールです。MAツールを用いて、自社の営業・マーケティング活動に変革をもたらします。
  • CRM:顧客の属性や購買履歴などを扱う顧客管理システムです。顧客に関するさまざまなデータを用いて、他社と差別化を図り競争優位を築くような取り組みを行います。
  • RPA:業務プロセスの自動化するためのツールです。RPAツールを用いて、従来の業務プロセスを抜本的に見直します。
  • BI(ビジネスインテリジェンス)ツール:ビジネス上のデータを分析して、経営の可視化や新たな法則の発見に役立てます。

繰り返しとなりますが、単にこれらのITツールを導入するだけでDXが実現できるということではなく、ツールの導入を通して自社のビジネスモデルを変革することが重要です。

まとめ

ここでは、DXの基本的な内容についてご説明いたしました。今後、DXはますます推進されていくと想定されます。

DXを進める際には、「DX」というキーワードに振り回されず、自社の経営やビジネスをどのように変えていくのかを明確にして、本質的で効果的な施策に取り組んでいきましょう。


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