自社のDXを進めて成果をあげるには何が重要でしょうか。DX推進のメリットや乗り越えるべき課題についてご説明します。

これからの時代、企業が競争力を維持・強化して成長を実現するために、DX(デジタルトランスフォーメーション)が注目されています。

DXは、IT技術を用いて自社のビジネスモデルや業務を変革することを言います。

ここでは、DX推進の目的やメリット、成功につなげるための課題について見ていきます。

DX推進の目的

まずは、DXは何のために導入・推進するのかを確認しましょう。

企業競争力の向上

DXを推進することにより、競合他社が行っていないサービスを提供すれば、他社との差別化につながり、競争力の向上を図れます。

実際にDXに取り組んで、新しいサービスを提供する事例も増えています。

IT企業に限らず、製造業でのIoTを用いたサービス、小売業でのAIを用いたオンラインサービスなどを提供し、DXによる新事業で市場の中での競争力を高めようとしています。

業務効率化による生産性の向上

DXは、既存の業務プロセスをIT化するばかりでなく、業務のやり方そのものを見直します。

従来はアナログで行っていた作業をデジタル化する、既存のシステムから新しいシステムへ移行することなどにより、効率化や品質向上の実現につながります。

DX推進によって得られるメリット

企業はDXを推進すると、どのようなメリットが得られるでしょうか。

生産性の向上

生産性とは、ヒト・モノ・カネなどのリソースを投入することで、どれくらいの成果が得られるかを表します。

DXの推進によって、これまでより少ない人員や時間で業務を進められるなど、少ないリソースでこれまでと同等もしくはより大きな成果をあげられます。

また、不良率の削減やミスの抑制などによって、効率化やリソースの有効活用を図ることができます。

事業継続計画の充実

事業継続計画は、BCP(Business Continuity Plan)とも言われます。

自然災害などの緊急事態が発生した際に、損害を最小限に抑えて事業の継続や早期復旧を可能にするための計画を言います。

事業を継続するために、平常時に行う活動や緊急時における対応などをまとめておきます。

台風や豪雨・地震などの自然災害の発生、新型コロナウイルス感染症の流行などによって、事業継続計画の策定は重要性を増しています。

DXの推進によって、業務のデジタル化やITシステムの活用が進みます。

それにより物理的な場所に左右されずに業務を進めやすくなります。

また、業務の効率化が進められれば、緊急事態が発生した際にも早期復旧が可能になります。

中長期的な企業業績の向上

DXを推進するにあたっては、自社のビジネスや業務プロセスの見直しに工数がかかります。

また、DXではレガシーシステムの刷新が求められます。

レガシーシステムは、古くなった技術や仕組みで作られているシステムを指します。

レガシーシステムを使い続けていては、技術や市場などの変化に柔軟に対応することが難しくなります。

そこで、旧来のシステムの改修や新しいシステムの導入といった、IT投資が必要になります。

短期的にはこれらの費用がかかりますが、中長期で見ると、DX推進によって競争力を強化して売上増加を図り、生産性を向上してコスト削減を図ることが期待されます。